リニアは東海道新幹線（写真）の利活用にも大きな影響を与える
リニア中央新幹線の開業はリニア沿線だけでなく、東海道新幹線の利活用にも大きな影響を与え、東海道地域の変化につながることが確実視されている。愛知大学三遠南信地域連携研究センター・戸田敏行教授のグループは、両沿線にとって理想的な将来像の構築を念頭において、東海道新幹線沿線地域でアンケート調査を継続実施しており、昨年の調査結果を２月２０日の第１３回三遠南信しんきんサミットで報告した。
「リニアによる東海道地域への影響」は、７割が「東海道全体に影響が出る」とみており、２割が「大きな影響」、５割が「多少影響がある」と回答した。
具体的な影響は「観光」が８割と最も高く、「既存企業の活動」「新企業誘致」への影響も出ると５割が見ている。ほかにも「大学などの教育」２割、「物流」３割と、広範な影響が意識されている。
リニア開業後の東海道新幹線については、東京－新大阪間を２時間１５分で結ぶ最速の「のぞみ」が減便され、のぞみより停車駅の多い「ひかり」、各駅停車の「こだま」が増便されることが期待されている。
こうした東海道新幹線の利便性向上が駅周辺の整備につながる期待もあり、期待度は上から商業施設６割、宿泊施設６割、企業オフィス５割、居住・文化施設等３割、医療・教育施設２割となっている。
コロナ禍で大都市からの分散志向が進む中、新幹線を誘因に進むことは「企業分散による企業立地の促進」が６５％と最も多く、「通勤通学圏の拡大」「リモートワーク」「ワーケーション」への期待も現れている。
リニアと東海道新幹線を関連付ける重要点は、ポストリニアの新幹線計画
リニア開業の遅れに対する懸念は「問題を感じない」（５２・９％）が「問題を感じる」（３２・９％）を上回っている。
しかし、もし東海道新幹線の将来計画が提示されているとすれば、
これらの課題に対し、具体的な解決を図るため、東海道新幹線の沿線地域連携の必要性については、２割が「大変必要」、５割が「必要」と回答した。戸田教授は調査結果を受け「こうした地域連携体制の整備と将来像の検討が喫緊の課題」としている。
アンケートは２０１４年、１７年に続いて東海道新幹線沿線地域（東三河、静岡県、神奈川県西湘）の自治体、経済団体（商議所、商工会、観光協会、農協）、金融機関（信金）などを対象に行い、昨年は２２７組織に調査を依頼。１５７組織（回収率６９・２％）から回答を得た。（南信州新聞『飯伊けいざい異業種交流』３９９号から）