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リニア開業の影響「観光」が8割、期待はひかり、のぞみ増便/東海道新幹線沿線地域アンケートから見えてくること

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リニアは東海道新幹線(写真)の利活用にも大きな影響を与える

リニア中央新幹線の開業はリニア沿線だけでなく、東海道新幹線の利活用にも大きな影響を与え、東海道地域の変化につながることが確実視されている。愛知大学三遠南信地域連携研究センター・戸田敏行教授のグループは、両沿線にとって理想的な将来像の構築を念頭において、東海道新幹線沿線地域でアンケート調査を継続実施しており、昨年の調査結果を2月20日の第13回三遠南信しんきんサミットで報告した。

「リニアによる東海道地域への影響」は、7割が「東海道全体に影響が出る」とみており、2割が「大きな影響」、5割が「多少影響がある」と回答した。

具体的な影響は「観光」が8割と最も高く、「既存企業の活動」「新企業誘致」への影響も出ると5割が見ている。ほかにも「大学などの教育」2割、「物流」3割と、広範な影響が意識されている。
リニア開業後の東海道新幹線については、東京-新大阪間を2時間15分で結ぶ最速の「のぞみ」が減便され、のぞみより停車駅の多い「ひかり」、各駅停車の「こだま」が増便されることが期待されている。

こうした東海道新幹線の利便性向上が駅周辺の整備につながる期待もあり、期待度は上から商業施設6割、宿泊施設6割、企業オフィス5割、居住・文化施設等3割、医療・教育施設2割となっている。
コロナ禍で大都市からの分散志向が進む中、新幹線を誘因に進むことは「企業分散による企業立地の促進」が65%と最も多く、「通勤通学圏の拡大」「リモートワーク」「ワーケーション」への期待も現れている。

リニアと東海道新幹線を関連付ける重要点は、ポストリニアの新幹線計画

リニア開業の遅れに対する懸念は「問題を感じない」(52・9%)が「問題を感じる」(32・9%)を上回っている。

しかし、もし東海道新幹線の将来計画が提示されているとすれば、リニア開業の遅れに「問題を感じる」(45・2%)と「問題を感じない」(45・1%)は拮抗し、ポストリニアの新幹線将来計画の検討が、リニアと東海道新幹線を関連付ける重要点であることを示している。

これらの課題に対し、具体的な解決を図るため、東海道新幹線の沿線地域連携の必要性については、2割が「大変必要」、5割が「必要」と回答した。戸田教授は調査結果を受け「こうした地域連携体制の整備と将来像の検討が喫緊の課題」としている。

アンケートは2014年、17年に続いて東海道新幹線沿線地域(東三河、静岡県、神奈川県西湘)の自治体、経済団体(商議所、商工会、観光協会、農協)、金融機関(信金)などを対象に行い、昨年は227組織に調査を依頼。157組織(回収率69・2%)から回答を得た。(南信州新聞『飯伊けいざい異業種交流』399号から)

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